銀行などの金融機関で投資を勧められたら気を付けたいデメリットと対処法

  • 2020年2月27日
  • 投資
  • 147view

最近はネット銀行を使う人が増えてきていますが、ほとんどの方が銀行口座を給与振込みの口座が都市銀行や地方銀行だからということでメイン口座として使っているのではないでしょうか。

先日友人から、質問の電話がかかってきました。

銀行の窓口に行ったら投資信託を勧められたんだけど、どう思う?
最初に結論から言うと、金融機関の窓口よりネット証券で購入しましょう。
・金融機関の窓口は手数料が高い
・金融機関の窓口は投資に関する知識がない人が多い
・ネ
ット証券がムリという人は積立NISAならアリ
・どうしても窓口でなら長期、分散、低コストを
 

それぞれ説明していきたいと思います。

金融機関の窓口は手数料が高い

投資信託には手数料が掛かります。プロに運用をお願いするので当然と言えば当然ですが、大きく分けて3つの手数料が掛かります。

購入手数料

そのままですが、購入するときに掛かる手数料です。銀行や証券会社で投資信託を購入すると1~3%の手数料が購入金額から差し引かれます。

最近は購入手数料が全てのファンド無料という証券会社も一部で出てきましたが(2020年2月現在)多くの金融機関では購入手数料が掛かると考えていいと思います。

しかし、ネット証券ではほとんどのファンドが購入手数料は無料となっています。せっかく運用を始めるなら購入手数料が掛からないところからスタートしたいものです。

運用管理費用(信託報酬)

ここが多くの方が見逃しがちで、しかし最も重要な所です。運用をするためには当然ながらコストが掛かります。

その手数料なのですが年間に約0.1%~3%強がファンドによってそれぞれ掛かりますが、日々の基準価額の変動に含まれて計算され引かれているので購入手数料のようにあまり実感はないかと思います。

ただ、数%と甘く見てると大変なことになります。

例えば3%の運用管理費用なら100万の投資金額に対して1年で3万、10年で30万を知らず知らずのうちに持っていかれてしまいます。年間5%のリターンなら3%手数料を取られると実際のリターンは2%しかありませんね。

私がファンドを選ぶ基準の中で大きなウェイトを占める部分と言っても過言ではありません。

金融機関で販売されている多くは非常に高いファンドがラインナップされています。

信託財産留保額

解約の際にファンドに少しだけ置いていくお金です。
最近は信託財産留保額はなしというファンドが比較的多いです。

投資に関する知識がない人が多い

銀行などの金融機関の担当者は基本的に販売する商品知識はあっても、投資に対する知識はほとんどありません。ですから自身の勤める会社から売れと言われた商品や人気ランキングなどを使って売っているだけです。

よくわかっていないから、販売方法を指導されたままに毎月分配型やリスク抑制型、テーマ型などのぼったくり投信を販売してしまいます。このようなファンドは運用管理費用が高かったり費用の無駄が多いのでお勧めできません。

担当者がとてもいい人だからと安心しているととんでもない商品を掴まされる可能性大です。

ネット証券ができないという人は積立NISAなら大丈夫

とはいえネット証券は抵抗があるという方もいらっしゃると思います。そういう方は積立NISAなら大丈夫です。なぜなら、積立NISAで積立できるファンドは厳しい条件をクリアした優良ファンドしかラインナップできないからです。

ネット証券のファンドならさらに手数料が安いファンドがありますが、ほとんど問題ない範囲ですし、メインの銀行口座から直接、積立てできる場合が多いので口座管理の面でもメリットはあるのではないでしょうか。

つみたてNISA(積立NISA)とは?メリットとデメリットを解説!

どうしても窓口で投資信託を購入したい方は

先ほども述べましたが、窓口では罠銘柄がたくさん並んでいる上に知識がない担当者が手数料の高いファンドを勧めてきます。しっかりといい商品を見極めた上で長期運用国際分散投資低コストを心に強く意識して金融機関に行きましょう。私はネット証券をお勧めしますが…

最後までありがとうございました